【編集長のメディアウォッチ】「停波」第一号になりうるテレビ局はどこ?

テレビ

発端は、国会内の答弁で、野党議員が放送法4条に触れ、総務大臣の高市早苗氏に質疑を行ったことからだった。現行の放送法では、重篤な違反が認められた場合、テレビ局を停波処分することができる。高市大臣の答弁は法に則った適切なものであった。それにもかかわらず、野党議員や左翼過激派、メディアなどが過敏に反応、「高市大臣はテレビ局に圧力をかけた」と狂気の主張を展開し始めた。果ては「安倍政権はテレビ局に、政権に有利になるよう報道することを押し付けた」「独裁政権である」「ヒットラーだ」などと意味不明な政権批判も噴出。もう一度書くが、野党議員が国会内で放送法に触れたことが発端だ。高市大臣はその質疑に沿った法の事実を答弁しただけである。

このように、野党議員がうっかり掘ってはいけない法を掘り起こしてしまったために、野党議員や野党を支持する層が“ブーメラン”をくらう状態となり発狂してしまったというのが真相。なお、放送法に対し批判を展開している連中は、左翼過激派、在日韓国・朝鮮人などといったお馴染みの反日層だ。ところで気になるのは、実際に放送法が機能した場合、「一体どこのテレビ局が停波第一号になりうるのか」ではないだろうか。検証してみると面白そうだ。

NHK
いま一番総務省から目を付けられているのがNHKであると言っていい。総務省は、2014年5月14日放送の「クローズアップ現代」について、事実に基づかない内容が含まれていたと指摘、数回にわたり指導を行っていた。しかしNHK側は、はじめ「注意の趣旨が明確でない」などとし、「厳重注意」文書の受け取りを拒否していた。これが総務省の逆鱗に触れ、数回の行政指導という前代未聞の事態を呼んだ。ことし2月5日にNHKの予算に対する見解を示した文書内でも、総務省は書面の半分以上をNHKの偏向的な内容に触れ指導を行っていた。内容ではNHK社員の不祥事にまで言及、NHKが国民・視聴者の信頼を大きく損ねたことを指摘していた。

テレビ朝日
言わずと知れた極左メディアだ。朝日新聞社は、韓国の自称従軍慰安婦らの生みの親。常に日本を陥れることばかり考えている反日メディアである。左翼や在日韓国・朝鮮人にとって都合の悪いことは「報道しない自由」を行使し情報隠蔽、日本破壊に繋がる情報は積極的に報道。そのような状態であるから、停波と放送法4条に過敏に反応を示したのもテレビ朝日だった。その中では「放送法は努力目標」「放送法は報道の自由を保障するためのもの」などのトンデモ発言も飛び出し、自社が偏向報道するためならば事実捏造、解釈歪曲も朝メシ前というスタンスも明らかになった。今、日本人から一番「潰れてほしい」と思われている局であると言っていい。1993年に起きた「椿事件」(リンク:Wikipedia)、2014年に朝日新聞が誤報であると認めた「従軍慰安婦問題」(リンク:朝日新聞社インフォメーション)など様々な捏造・誤報も発覚しているため、放送法違反と認められる可能性のある報道を最も行っているテレビ局であると言っていい。

TBS
TBSもテレビ朝日と並ぶ反日ぶりで知られている。90年代には「TBSビデオ問題」(リンク:Wikipedia)、「坂本堤弁護士一家殺害事件」(リンク:Wikipedia)が発覚、2000年代に入ると事故が多発し死者や怪我人が続出。現在ではその凶暴性はなりを潜めているが、一時期は「殺人放送局」とまで比喩されていた時代もあり、不祥事といえばTBS、放送事故といえばTBSと思われていた時期が存在した。だが現在でもその異常性は健在。日曜朝の報道番組「サンデーモーニング」が卑劣さで有名だ。東京五輪決定時に沸き立つ日本に対し「辞退すべき」、国産新型ロケット・イプシロン発射に成功した際は「日本のロケットはゴミ」など、数々の反日迷言を生み出し続けている。さらには2003年の「石原発言捏造テロップ事件」(リンク:Wikipedia)に代表されるよう、捏造・歪曲も朝日新聞顔負け。週刊文春が2013年と2015年に「嫌いなテレビ番組」のアンケートを行った際には、どちらも1位は「サンデーモーニング」だった。

フジテレビ
以前は視聴率三冠王だったフジテレビは現在、視聴率閑散王。やることなすこと全てがうまくいかず、悪化の一途だ。何を隠そう、テレビ局の偏向報道の実態が世に広く知れ渡ったのはフジテレビの影響が大きい。2010年頃からフジテレビは、露骨な韓国ゴリ押しを展開。これを疑問視する視聴者らが抗議を行ったところ、あざけ笑うかのようにゴリ押しを強化。花王、SoftBank社、電通などの仲良し企業と結託し、禁断のサブリミナルまで用い日本を馬鹿にする報道やドラマ、バラエティを多発した。この一連の悪行によって、一般人有志の手で、2011年夏には「フジテレビ偏向報道抗議デモ」が勃発。テレビ局に対し数千人規模の前代未聞のデモが行われる事態となった。不視聴運動、スポンサー企業の商品不買運動も展開され、これが現在の視聴率低迷の原因となっている。フジテレビは現在、露骨な韓国ゴリ押しをやめ、日本人に媚びるかのような放送を行っている。だが時すでに遅し、これが左翼過激派や在日韓国・朝鮮人の反感を買い、さらなる視聴率低迷を招いている。日本人からも在日外国人からも保守派からも反日層からも見捨てられ、2014年冬には「フジテレビ再起不能説」まで飛び出る始末。芸能事務所からも「フジテレビで放送するとどうせ視聴率が悪いからマイナスだ」と、“芸能人の出し渋り”も起きている。ちなみに週刊文春の「嫌いなテレビ局」アンケートでは2011年頃からずっとフジテレビが1位独占。むしろ停波してやることこそがフジテレビにとって再起のきっかけになるのでは?と思ってしまうほどの凋落ぶりだ。

他にも、日本テレビ、テレビ東京など、主要局は放送法違反を指摘されても仕方ない報道を行っていたりする。どの主要テレビ局も即刻停波されて致し方なしといった状況だ。一体どのテレビ局が停波第一号になるのだろうか?総務省の動きに期待したいところだ。

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赤松 伊織
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豊受真報編集長、赤松伊織です。読者の皆様に様々な情報をご提供できるよう精進してまいります。豊受真報をご愛読くださいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。