売国企業がこぞって韓国で人材探し

韓国人

大学新卒者が6割しか職に就けない韓国。原因は慢性的な経済悪化と、そもそも職に就きたくない層いわゆるニートの増大だ。日本の売国企業はそういった層を助けるとの名目で活動を展開、韓国現地で説明会を行うなどしている。

日本で増加する韓国人の犯罪、それを助長するかのような経営。実質、移民を認めるような企業の身勝手な振る舞い。さらには農業において、米や果実の技術や品種を奪い取られ、韓国で韓国企業が作ったものとして流通している実態もある。日本にとって、または企業にとっても何の利益にもならないはずであるが、売国企業は今後も韓国で説明会を開いてゆく構えだという。


About the Author

赤松 伊織
赤松 伊織
豊受真報編集長、赤松伊織です。読者の皆様に様々な情報をご提供できるよう精進してまいります。豊受真報をご愛読くださいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。