知識:数十年前の在日韓国・朝鮮人は「祖国に帰りたい」と言っていた

在日韓国青年同盟とは

「国に帰れ」はヘイトスピーチ、などと主張している現在の在日韓国・朝鮮人。それに留まらず、近年では「犯罪を起こした在日韓国・朝鮮人を糾弾することはヘイト」「補助金を支払わないことはヘイト」などと身勝手な主張を行い、横暴が目立つ。とにかく日本人をヘイトスピーカーにでっち上げたくて仕方ないのだろう、自分たちの民族性は棚に上げ言いたい放題だ。在日韓国・朝鮮人は反日なのである。

ところで、在日韓国・朝鮮人団体は、つい数十年前まで「祖国に帰りたい」と主張していた。つい15年ほど前まで、定期的に会見を開き、テレビなどのメディアの前で泣きながら「祖国に帰りたい」と訴えていたものだ。それがいつの頃からか、「“祖国に帰れ”と言うのは差別である」などと主張が一変、日本への居座り行為を正当化するようになった。これだけでも在日韓国・朝鮮人の主張など聞くに値しないものだと判別できるわけだが、では一体なぜ在日韓国・朝鮮人は主張を変えたのか。

答えは簡単、在日韓国・朝鮮人団体に経済力があることがばれたからだ。在日韓国・朝鮮人機関誌などによると、焼き肉やパチンコ、スポーツの分野などで在日韓国・朝鮮人は利益を得ている。その他にも様々なカネの出所がある在日韓国・朝鮮人の実態は、インターネットを中心に情報が駆け巡り、「資金がないから在日韓国・朝鮮人が祖国に帰れない」ということもウソだと判明してしまった。さらに、韓国には“在日村”なる街がほぼ完成、帰国した在日韓国・朝鮮人の受け入れ体制まで整うようになってしまった。日本で日本人の税金を湯水のように使いのうのうと生活することに慣れてしまった在日韓国・朝鮮人は、祖国に帰る意志などはじめから持っていなかったのである。

在日韓国・朝鮮人は祖国に帰れる経済力を持っている。ならば現在日本に居座っているのはそれそのものが不正であり、居座り行為だ。一刻も早く、祖国に帰してあげるべきだ。


About the Author

赤松 伊織
赤松 伊織
豊受真報編集長、赤松伊織です。読者の皆様に様々な情報をご提供できるよう精進してまいります。豊受真報をご愛読くださいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。