世界中の監視カメラや火災報知機など約15万台がウイルス感染 サイバー攻撃に悪用されていた

インターネット犯罪

読売新聞は、21日、インターネットにつながる世界中の監視カメラや火災報知機などのIoT機器約15万台がウイルスに感染し、サイバー攻撃の踏み台となっていることがわかったと報じた。

同社の調べによると、情報システムセキュリティーを専門とする研究者らが昨年4~7月、ネットワークへ約90万回のサイバー攻撃を確認。その通信元を調べた結果、中国やトルコ、ロシアなど世界各国の火災報知機やIP電話、ビルの空調制御システムなど、361種類のIoT機器約15万台だったことが判明したという。サイバー攻撃している何者かは、こうした機器を外部から乗っ取り、遠隔操作して攻撃に利用している。主に、大量のデータを送りつけるDDoS攻撃や、ウイルスのばらまきに悪用されている。企業などの9割は、ウイルス感染や乗っ取られていることに気付かず、知らぬままサイバー攻撃に荷担してしまっている実態があるとされる。

近年では日本でも、各省庁や企業がサイバー攻撃の被害に遭っている。日本が被害に遭うサイバー攻撃は、9割が中国からの攻撃とされているが、こうした機器を悪用したものも多数含んでいるとみられる。

(参照)

IoT機器15万台、サイバー攻撃「踏み台」に(讀賣)
http://www.yomiuri.co.jp/science/20160321-OYT1T50001.html

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赤松 伊織
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